投資信託を移管するときの注意点
投資信託を移管する時に、気を付けたい点が2点ありますので、目を通しておいてください。(例として、大手証券代表の「野村證券」とネット証券代表の「SBI証券」で見ていきます)
移管するときの注意点
- 移管元(野村證券)、移管先(SBI証券)とも取り扱っている投資信託であるか?
- 移管に手数料が発生する場合もある。
移管元、移管先とも取り扱っている投資信託であるか?
野村證券やSBI証券であれば、多くの投資信託が重複しているので、ほとんどの投資信託が移管できると思います。しかし、一部、移管元(野村證券)だけが取り扱うような特有の投資信託があり、その場合は移管することができません。
そのときには、「そのまま移管元で保有を継続される」か、「いったん売却したのち、SBI証券でよりよい投資信託に乗り換えをする」のか考えなくてはなりません。ですから、移管作業を始める前に、移管先(SBI証券)に投資信託があるか確認をしてください。その確認方法としては、SBI証券内の検索窓に、該当する投資信託の名前を打ち込んだり、ヤフーなどの検索窓に「投資信託名 SBI証券」と打ち込むめば取扱いの有無がわかると思います。直接、SBI証券コールセンター(0120-104-214)に確認を取ると、さらに確実です。
移管に手数料が発生する場合もある
金融機関によって異なりますが、投資信託を移管する場合に移管料がかかる場合があります。ただ、先ほどで紹介したとおり、SBI証券に移管するときは金額に応じてSBIポイントが付与されるので、手数料分が相殺されると考えて問題ありません(参考:SBIポイントとは?)。